3月16日（土）・3月17日（日）に、東京で行われた第28回ハイパフォーマンス・メンブレン研究会に参加してきました。

当院から３演題発表してきました。

O-27. しっかり透析の貧血への効果
援腎会すずきクリニック
○鈴木 一裕(すずき かずひろ) 鈴木 翔太

O-28. 後期高齢者に対するしっかり透析の検討
援腎会すずきクリニック
○鈴木 一裕(すずき かずひろ) 鈴木 翔太

O-44. オンライン HDF での治療時間と補液速度の関係についての検討
医療法人援腎会 すずきクリニック
○入谷 麻祐子(いりたに まゆこ) 二階堂 三樹夫 鈴木 翔太 鈴木 一裕

です。

今回は６８０名の方が参加されたとのことです。
盛大な会でした。
当院でも今後もしっかり透析の必要性を発表して行きたいと思います。

https://readyfor.jp/projects/idouhoiku

日帰り保育園バスを購入し、福島の子どもたちに毎日外遊びをさせてあげたい！

プロジェクト達成の手紙とポッケアロゴマークのオリジナルバッジ、移動保育活動の様子を記録したDVD＆メモリアルブック、そして子どもたちの製作した手作りキャンドルが送られてきました。

手作りキャンドルがとても可愛いです。
待合室に飾りました。

ただ、一つだけ残念なのは、次男が小学校に上がるので、今後は移動保育プロジェクトに参加出来なくなる事です。

福島の子供達が心配無く自由に遊び回れる環境作りについては、今後も応援していきたいと考えています。

少しずつですが、建築は進んでいます。
ここは今後個室透析室になる場所です。

木曜日の定例会議では、個室透析室のレイアウトについて話し合いがありました。
壁掛けテレビが厚ければ患者さんの足下を通る時にじゃまになりますので、対応を検討しました。

現在の建物を建てた後、考えていたものと違ったと思ったことはありませんでした。
前回も、設計士さん、現場監督、電気屋さん、水道屋さん、ガス屋さんと毎週集まって、少しずつ修正しながら、その時に出てきた問題点を解決しながら建築が進みました。

今回も、試行錯誤しながら工事が進んでいきます。

設計士さんの話では、2階からの眺めは最高とのことでした。
もう少し足場がしっかりしてきたら上れますので楽しみにしています。

年間20ミリシーベルトは、原発労働者が白血病を発症し労災認定を受けている外部被ばくの線量です。
これは、大人よりもはるかに高い子どもの感受性や、内部被曝も考慮されていません。

それ以下の線量である郡山福島から震災以降、放射線の被曝を恐れてたくさんの人たちが避難しました。
そんな状況です。

僕もいろいろ試算しました。
震災直後は僕が住んでいる地域でも屋外で3.8マイクロシーベルト／時（年間20ミリシーベルト）以上の数値が続きました。

徐々に下がってきて、屋外での生活を制限すれば、外部被ばく２−３ミリシーベルトくらいになると試算しました。
内部被曝は同等と考えると年間5ミリシーベルトくらいになり、たくさんの方達の話を聞いてそのくらいなら許容範囲になると考え、子どもと一緒に暮らしています。
ただ、実際は農作物がきちんと管理されたため、一般に販売されている食品を摂取していれば内部被曝は外部被ばくに比べかなり少ないと言う事がわかりました。
と言う事で、屋外で子どもを遊ばせる事を制限していることも考慮すれば、多く見積もっても年間3ミリシーベルト以下の被曝で済んでいると思います。
と言う考えから、郡山では十分に子育てを含め生活出来ると考えています。

山下教授は、放射線被ばくの考え方は、他のリスクとのbarterで考えるべきだと言いました。

放射線被曝にリスクは必ずあります。
程度の問題です。
ですから、被曝のリスクが高いと考えている方達は避難しました。

僕は、母子避難させることと、家族が一緒に生活する事の利点欠点を考え、現在郡山で生活しています。
それは、個々の方々の考え方によります。

周囲が避難しても大丈夫だという考えの方も多いとは思いますが、その方達も自宅を自分の手で除染したりしていますし、被曝自体を心配していない方はいないです。

福島県に住む人々、特に子育てをしている多くの親が放射線被ばくについて心配しています。
その事に対して、産経新聞の論説はあまりにも無神経だと思います。

http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/130312/dst13031203460010-n1.htm

この記事を見て、あまりに放射線の被害を受けても頑張って福島県に住む我々をバカにしている記事だと思いました。

記事の問題部分

　真夏の電力不足は、関西圏の社会生活や経済活動に深刻な危機をもたらす。安倍首相は、この異常事態に終止符を打つ手段を早急に講じなければならない。

「原発全廃」を選択したドイツでさえ約半数の９基が運転続行中だ。原発の有用性が高いからである。

民主党政権は、幾多の「負の遺産」を残して去った。そのひとつが原発不要論だ。

国際的にも使われる２０ミリシーベルトあたりが汚染地域における暮らしと健康の両立ラインであろう。

事故の痛みをかみしめつつ原発の再稼働に取りかかるべきだ。このままでは、日本は回復不能な国難を招いてしまう。

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我々がどんな思いで福島で子育てをしているのか。
２０ミリシーベルトあたりが汚染地域における暮らしと健康の両立ラインというのはどういう意味でしょうか。

産経新聞は本社を福島か郡山に移して、社員も家族で移転してきたらどうですか。

今回の原発事故後、真っ先に社員や家族を県外に避難させたのは、大企業ですよ。

にもかかわらず、原発再稼働を訴えているのも大企業が中心となる経団連でですよね。

自分達の都合のいいことだけ考えていることに、腹立たしいとしか言いようが無いですね。